🤣まだ間に合う！50歳からのNISA年金で、80歳まで年188万円のプラン

老後資金が間に合わないと感じていませんか？

実は、ファイナンシャルプランナーの浦上登さんがPRESIDENT Onlineで紹介した試算を見ると、意外と面白いプランがあります。

50歳から10年間、年間150万円を新NISAでS&P500に投資し、60歳から20年間取り崩すというもの。年率7％という前提なら、60歳時点で約2138万円、そこから年約188万円を受け取れるという試算です。

「もう50歳だから遅い」と諦めるには、少し早いのかもしれません。

😂ボーナス150万円を10年間、NISAに回す

仕組みはかなりシンプルです。50歳から60歳まで、毎月12.5万円、年間150万円を投資。10年間の元本は1500万円です。年率7％で運用すると、60歳時点で約2138万円になるという試算です。

そして重要なのが、その後です。2138万円を一気に使うのではなく、運用を続けながら20年間かけて取り崩すことで、年間約188万円、総額約3772万円を受け取れる計算になります。

取り崩し期間中も資産を運用するため、単純に2138万円÷20年とはならないわけです。

年間150万円は決して小さな金額ではありませんが、新NISAの年間投資枠は最大360万円、非課税保有限度額は1800万円なので、この10年間1500万円という設計は制度上も収まります。

ここは、感覚ではなく数字で見てみましょう。

浦上氏の試算は年7％を前提にしていますが、50歳から60歳までの10年間に毎月12.5万円、年間150万円を積み立てる長期プランです。たった1％、2％の利回りの違いでも、60歳時点の資産には大きな差が出ます。

同じく毎月12.5万円を10年間積み立てる条件で、想定利回りを変えてみると、おおよそ次のようになります。

つまり、年3％と年7％では、60歳時点で約395万円もの差になります。

もちろん、実際には毎月の投資タイミングや相場の上下によって結果は変わります。それでも「年7％で運用できる」という前提だけで老後資金を計画するのは少し危険です。

金融庁も、長期・積立・分散投資は資産形成の基本としつつ、投資には元本割れの可能性があると説明しています。過去の実績をそのまま未来の利回りとして使えるわけではありません。

仮に物価が年2％ずつ上昇すると、20年後の100万円の購買力は現在の約67万円。年3％なら約55万円です。

つまり、60歳から年188万円を受け取れるとしても、80歳になった頃には「188万円」という数字そのものの価値が同じとは限りません。数字だけ見れば同じ188万円でも、買えるものは減っている可能性があります。

公的年金も物価や賃金の変動をもとに毎年度改定されますが、2026年度の基礎年金は1.9％の増額にとどまっています。インフレに完全に追随する仕組みではないことも覚えておきたいところです。

だからこそ、老後資金のシミュレーションでは「年7％ならいくら？」だけではなく、「3％ならどうなる？」「5％なら？」「インフレ2％なら実質的な価値はいくら？」と、複数のケースを見るべきでしょう。

年7％を「目標」ではなく「うまくいったケース」として扱い、4〜5％程度を中心に計画しておけば、より現実的な資金設計になります。投資では、期待値を高く設定することより、期待値を下回ったときにも計画が破綻しないことの方が重要なのかもしれません。

今回のプランは、50歳から年間150万円を10年間投資し、60歳から20年間取り崩すことで、年約188万円の「自分年金」を作るというものです。年7％なら60歳時点で約2138万円という魅力的な数字になりますが、年3％なら約1743万円。利回りの違いだけで約395万円の差が出ます。

さらに市場の上下や円高で円ベースの資産が目減りするリスク、インフレによる実質購買力の低下は避けられません。将来の188万円を現在の188万円と同じ価値として考えることもできません。

だからこそ、7％という一つの数字に期待するのではなく、3〜5％程度のケースでも老後資金が成立するのかを確認しておくことが重要です。

50歳だからもう遅いのではなく、50歳からの10年間をどう使うか。投資家・トレーダーの視点で見れば、重要なのは「最大利益」ではなく、「想定より増えなかったときにも破綻しない資金計画」です。

相場も老後資金も、一発の勝負より長く続けられる戦略が最後に効いてくるのかもしれません。